地震大国・日本で家を建てる以上、長く住めば当然大地震に遭遇する可能性は高くなります。熊本地震では2000年に規定された新耐震基準を満たしている家屋の全壊が見られました。同基準では震度7の揺れでも倒壊しない水準を求めていますが、震度７に連続して2度襲われるとは想定されていなかったということです。

地震力へどのように対処するかは、大別すると「耐震・制震・免震」の３つに分類されます。これらは言葉こそ似ていますが、そのアプローチ方法がまったく異なっています。

「耐震」とは

建物の構造体（柱、壁、梁等）の強度を高め、地震の揺れに耐えることを「耐震」と言います。つまり、建物を固くすることで地震力に対抗することを目指すもので、建築基準法で定められている最低限の耐震性能を満たす水準の耐震性を備えた建物が、耐震等級１ということで、これをクリアしなければ住居を建てることはできません。

「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」では、耐震等級を１～３に分類されます。耐震等級１は、「きわめてまれに発生する大地震による力に対して倒壊、崩壊しない程度」と規定されています。

耐震性を高めるためには、耐力壁や、筋交い、構造金物を単に多くつければ強くなるというわけではなく、それらをバランスよく設置する必要があります。また、設計段階で壁直下率や柱直下率、偏心率等を高めるよう考慮する必要があります。

制震（制振）とは

建物に伝わる地震力を、錘や油圧ダンパー等で減衰させ、また増幅を防ぐことを制震（制振）といいます。建物の振動を低減させるため、日本建築学会では「制振」を正式名称にしているのですが、「耐震・免震」との対比から、「制震」と表記されることが多いようです。

地震力を吸収して建物の変形を抑え、構造躯体の変形を抑制し建物の損傷を軽減させることを目指します。高層階ほど揺れが大きくなる高層ビルなどに特に有効な地震対策手法です。

免震とは

耐震は地震力が建物に伝わっても倒壊しないことを目指すものですが、免震は地震力が建物に伝わらないことを目指すものです。基礎と建物の間に積層ゴム等を用いたアイソレーターなど、免震装置をはさみこみ、基礎に伝わった地震力を建物に伝わらないようにします。免震装置はわずかな揺れでも低減させるため、建物が揺れることによる悪影響が大きいデータセンター等でも使わています。

このように非常に優秀な「免震」ですが、免震装置は非常に大型がかりなものであり、導入コストが高額になるというデメリットがあります。また、定期的なメンテナンスも必要であり、高層ビル等へ採用されることが多いようです。